【動画制作会社直伝】社内で動画が活用できる5つのシーン

経営者や総務部のみなさま…

  • 社内の意思統一がうまくいかない
  • マニュアルやルールの内容がしっかり社員に伝わらない

といったことでお悩みではないでしょうか?

みなさまに有効な情報伝達方法があります。

『動画』です。

動画は広告(動画広告)としてだけではなく、社内動画という活用方法もあり、自社の社員に対しても効果的に働きます。

そこでこの記事では、会社内の情報伝達に悩む経営者や総務部のみなさまに向けて、

  • 社内で動画を活用する具体的なメリット
  • 社内で動画が活用できるシーン

をご紹介。
社内動画の有効性をお教えします!


説明用・PR用の動画を検討されている方へ


動画を社内で使うメリット

動画を社内で使うメリット の画像

『社内動画』こと社内向けに制作する動画は、顧客向けではないため、当然ながら制作したところで会社の売上が上がるものではありません。
それどころか制作コストがかかるので、売上がマイナスになるだけに見えます。

そんな売上に直結しない『社内動画』に、一体どんなメリットがあるというのでしょうか?
実は、下記のようなメリットを得られます。

必須情報をわかりやすく伝えられる

社内動画は、業務に大切な情報を、社員たちにしっかり、且つわかりやすく伝えられるというメリットがあります。

どんな会社にも業務を滞りなく遂行するためのルールや手法があり、それらは会社によって異なります。

でも、冊子やPDFなど読み物として業務の必須情報を渡しても、長い文章と画像ではなかなか社員は理解できません。
そこで動画なら、映像やテロップ・BGMを駆使して伝えたい情報を展開できるので、冊子などと比べて必須情報が社員にとってわかりやすくなります。

使い回しできるのでコストが削減できる

動画の制作コストは、確かに冊子などと比べると高くつきます。
その代わり、わかりやすい情報を、会社のあらゆる場所や折々の機会で何回も使い回して見せることができるというメリットがあります。

冊子化された小難しいマニュアルやルールは、社員は読み返す気がなかなか起きませんが、動画なら見返したい気持ちが沸きやすくなり、好きな位置から再生して気になるところを何度も見直すこともできるので、自発学習を促すことが可能。

OJTや研修で時間やコストを割くよりも、トータルで考えれば動画を制作する方が安上がりです。

経営者の意志を明確に伝えられる

動画なら、経営者自身が登場して自身の想いや企業理念を、社員たちに自分の言葉で伝えられるというメリットがあります。

ウェブサイトや社内広報で読むよりも社員に強い印象を抱かせることができ、想いが明確に伝わり、共感をしてもらいやすくなるでしょう。

社内動画は社員の愛社精神を育てることができるのです。


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社内で動画を活用できるシーン5つ

社内で動画を活用できるシーン5つ の画像

社内で動画を活用するメリットを紹介しましたが、実際に会社内のどんなシーンで動画を活用できるのでしょうか?

ここからは、社内動画の代表的な活用シーンを5つ、紹介していきます。

業務マニュアル

社内動画は業務マニュアルとして活用することができます。

冊子型のマニュアルでは、社員は実際の応対現場を頭の中で想像するしかなく、またマニュアルの中でもどの点が重要なのかがわかりづらいと思ってしまいます。

動画ならマニュアルに沿った応対現場を動画内で実際にシミュレーションでき、強調したい情報はテロップで印象的に表示することもできるので、わかりやすいマニュアルができ上がります。

社内報

社内の結束を強めたり、社員にとって有益な情報が掲載されていることもある社内報や社内広報誌も、動画ならより社員の興味を引けます。

冊子では、業務が忙しいと読んでくれなかったり、そもそも読まない社員もたくさん発生しますが、動画なら見てもらえる可能性が高まり、社員は自分の働く会社に親近感を持てます。

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経営陣の所信表明

経営陣は入社式や研修、社内行事などに出向いて所信表明を行いますが、動画ならわざわざ自分たちがその場に行かなくても所信表明ができます。

理念やビジョンを語ったインタビュー映像を行事で流せば良いのです。

また、所信表明を動画にすれば、いろんな機会に流すことができ、社員たちもいつでも内容を見ることができるので自社への愛社精神を養えます。

コンプライアンス喚起

ワークライフバランスが問われる世の中になって昨今、浮上してきたのがセクハラ・パワハラなどの問題です。

企業はこうしたコンプライアンス関連の物事は社員たちにあらかじめしっかりと注意喚起しておかなければいけませんが、動画なら効果的な「コンプライアンス喚起」ができます。

どんな行為がセクハラやパワハラに当たるのか、もしセクハラやパワハラをしたらどういった処罰を受けるのか、こうした内容も映像のなかで実際にシミュレーションしながら伝えられます。

社内コンペ

新規事業やプロジェクトの立案では、社内でもたびたびコンペティションが行われます。

そこで、動画を用意すれば社内コンペでもライバルたちとの差別化が可能です。
テキストと画像ベースのスライド資料より、動画の方が訴えたいことやプロジェクト実施後の会社の成長、またプロジェクトにかける想いが審査員たちにしっかり伝わります。


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まとめ

社内動画の活用シーンをメリットと合わせてご紹介しましたが、いかがでしたでしょうか?

社内動画は広告としての動画のように売上に直接関与するものではありませんが、企業の基礎体力上昇に効果を発揮します。

社員の能力が上がれば上がるほど企業は売上を伸ばし成長していけますので、社内動画は売上と自社の将来を左右するものと言えます。

ぜひ、動画広告だけではなく社内動画を制作してみましょう!

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株式会社TSUTA-WORLD 代表取締役 山岡優樹