（海外IT事例）ビッグデータで差別化に成功したナイキの戦略

スポーツアパレルのメーカーであるナイキは、13の異なるラインの商品を世界180ヶ国以上の国で販売しています。サッカーやテニスなど、色々な競技の試合で選手がナイキのウェアやシューズを身につけているのを見かけますよね。
一方で、「ナイキでなければならない」理由はどこにあるのでしょうか？他にもスポーツ用品を作る企業は多く、違いが分からないアマチュアのスポーツプレイヤーも多いのでは。

競合との差別化に悩むナイキ

ナイキは世界トップクラスのスポーツアパレルメーカーではありますが、競合も多く存在します。取扱商品において競合との差別化がしにくいため、売り上げに伸び悩みが生じていたのです。
競合との差別化を行い、なおかつ売り上げを伸ばす戦略を取るためには、消費者への理解が欠かせません。そこで、マーケティングにおいてビッグデータの活用に期待が寄せられたのです。

ビッグデータを用いたマーケティング

ナイキは自社にある世界中の販売データを始めとする、ビッグデータの分析に乗り出しました。分析方法は、世界を国・地域に分けるのではなく、どのようなスポーツが人気であるかによって区分すること。非常に独特な分析手法です。
例えば、ゴルフが好きな人々がある地域にいたとします。その人々の近くに住んでいる人も、ゴルフ好きである可能性が高い、といった仮定に基づいているのです。
このような考え方を、ナイキ自身が「カテゴリー・オフェンス」と呼んでいます。日本語で言い換えれば、「カテゴリー攻撃」といったところでしょうか。

「カテゴリー・オフェンス」の効果

上記のような「カテゴリー・オフェンス」という哲学に基づき、ナイキは商品を展開していきました。すると、なんと70%も売り上げが向上したと報告されたのです！
世界的な企業の展開は、従来であればそれぞれの国・地域において何が売れ筋か分析するのが主流でした。ナイキは地理的な区分を飛び越え、個人の消費者の好みに深くアプローチするビッグデータ分析によって、売り上げを70%も伸ばすことができたのです。

まとめ

小売やマーケティングにおけるビッグデータ活用の重要性は、ナイキの売り上げ向上例からも分かるとおりです。その場所に住む人がどんなスポーツを好むかを起点にデータを分析した興味深い事例と言えるでしょう。
世界的に見ても、多くのひとが同じものを使う時代は終わりを迎えつつあり、個人がそれぞれの特性にあったものを使うようになってきています。ビッグデータの活用は、ナイキのような大企業だけでなく、中小企業にも広がっていくと考えられます。
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