広告におけるエンゲージメントってなに？意味や計算方法を解説

広告におけるエンゲージメントは効果指標のひとつなので、マーケティングでは重要なポイントになります。

しかしエンゲージメントの意味が分からなかったり、計算方法が分からなかったりする人もいるでしょう。

この記事では、エンゲージメントの意味や計算方法だけではなく、その高め方を詳しく紹介しています。

エンゲージメントとは広告効果を数値化するための指標のひとつ

エンゲージメントは本来「約束」という意味で、人事用語では従業員の企業に対する思い入れなどの意味があります。

しかし広告では、効果を数値化するための指標のひとつとしてこの言葉が使われているのです。

SNSなどを使用している場合は、主にいいねやコメント、リツイートなどがエンゲージメントの計算に使用されます。

SNSマーケティングにおいては、エンゲージメント率という言葉もあります。

つまりエンゲージメント率を見れば、「企業が提供する情報に対してどれだけ興味や関心を持たれているか」が分かります。

【SNS別】それぞれのエンゲージメントを表す指標を紹介

ここではSNS別にエンゲージメントになりうるユーザーのアクションや、計算方法を紹介します。

今回ご紹介するのは一例です。

自社が重視する指標などに合わせて計算するといいでしょう。

Twitter

Twitterでは、主に以下のアクションがエンゲージメントになります。

Twitterでエンゲージメントを求めるときは、以下の計算式を利用します。

• アクションの総数（クリック・フォロー・いいね・リツイート・返信の総数）÷インプレッションの総数

実際に計算してみましょう。

たとえば、以下の事例で計算してみます。

上記の事例でクリックを分母にした場合、「400÷11,000=0.03%」と計算されます。

ほかのSNSでは、自社の数値を各SNSごとの計算式に当てはめて計算するといいでしょう。

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Facebook

Facebookにおけるエンゲージメントの定義は、主に以下の情報です。

上記の情報を使って、「(投稿にいいね・コメント・シェアまたはクリックをした人数)÷インプレッション数」で計算します。

Instagram

Instagramでは、主に以下の項目からエンゲージメントを算出します。

計算式は「アクションの総数（フォロワーやいいね、コメントなど）÷インプレション数」です。

エンゲージメントを高める方法

エンゲージメントを高めるには、ユーザーが求める情報を発信しながら、コミュニケーションを取ります。

ユーザー目線の情報発信を心がける

コンテンツで情報発信するときによく「ユーザー目線を心がけよう」と言われます。

ユーザー目線を心がけるとは、「ユーザーが知りたい情報をどうやったら分かりやすく伝えられるだろう」と考えることです。

広告やSNSマーケティングでは、つい数字だけに注目してしまいがちです。

しかしユーザーが知りたい情報を知るには、ユーザーの調査と分析が欠かせません。

ユーザーとコミュニケーションを取る

エンゲージメントを高めるには、ユーザーとコミュニケーションを取ることも有効です。

お伝えした通り、情報発信者との距離感を縮めたいと考えているユーザーは少なくありません。

「サービスの使い方が分からない」「興味を持ったから購入した」など、ユーザーの投稿を拾い上げればコミュニケーションが生まれます。

積極的にコミュニケーションを取る企業に対して、好印象を持つユーザーもいます。

ユーザーとやり取りをしているうちに、企業と距離を縮めたいのか、そうでないのかが分かるでしょう。

ハッシュタグを使う

ビジネスでハッシュタグを使うと、キャンペーンへの参加率向上や広範囲へのアプローチができるメリットがあります。

従来のキャンペーンでは基本的に登録や応募などが必要だったので、ユーザーが億劫に感じる仕組みでした。

しかし現在では、ハッシュタグをつけて指定の情報を投稿してもらうだけで参加できます。

毎回個人情報を入力しなくて良いので、ユーザーにとってキャンペーンに参加するハードルが下がりました。

キャンペーン以外でも、SNSではハッシュタグを使って広くアプローチできます。

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エンゲージメントを計算・調査するときの注意点

エンゲージメントを計算するときの注意点として、利用する基準が揺らがないようにします。

計算式に当てはめるエンゲージメント数の基準が揺らいでしまうと、正しく計算できません。

2月はいいねの数を使って計算していたのに、3月ではリツイート数を使っていた場合、数字が違うのは当然です。

「どの数字を使って計算していたか」を忘れないようにしてください。

まとめ

エンゲージメントは、マーケティングの方向性などを決めるためのひとつの指標になるので、理解しておきましょう。

注目すべきは数字だけじゃなく、ユーザーが自社に求める内容も重要です。

ユーザーのことを考えたマーケティングをすれば、数字もついてくるでしょう。